伝電虫ADは、インバウンドとアウトバウンドが融合したテレフォニーシステムで、お客様の使い方次第で様々なメリットをもたらせる多様性を持っています。
ここでは伝電虫ADの大まかな仕組みと、シーン毎の活用方法をご紹介してゆきます。

伝電虫ADの基本機能は、電話番号の自動生成システムにより生成された番号に向けてシステムが自動的に電話を掛ける事から始まります。
相手が電話に出ると、予め用意された音声データを自動的に流します。
音声データを用意するのは伝電虫ADに申し込んだお客様ですので、その内容は自由に作ることが出来ます。多くの場合、その音声データは商品紹介のために録音されたデータであるはずです。
録音の最後に、必要に応じてプッシュボタンを操作する旨の説明が流れ、相手がその通りにプッシュボタンを操作すると弊社のテレフォンオペレータに電話が自動転送されます。
テレフォンオペレータは、指示に従って顧客情報の収集やアンケート調査等を行い、データとして保存します。
申し込まれた内容に沿って蓄積されたデータを、お客様に提出して伝電虫ADの業務は完了します。
自動で電話を掛け、録音された音声を流し、興味を持ったお客様に対しては実際の人間が対応する。
通信販売に限定しているわけではなく、この基本的な仕組みをどう活用するかは自由です。
伝電虫ADに必要となる費用は、定額の基本使用料と、電話を掛けた本数に伴って課金される発信料、テレフォンオペレータに転送されたことに伴って課金される対応料の三つからなっています。
事項以降で活用事例をあげながら、これら費用の説明を行ってゆきます。

伝電虫ADの基本プランは業務内容に合わせた三つの中からお選びいただけます。
Aプラン－お客様の要望（プッシュ操作）に合わせて弊社コールセンターに転送
Bプラン－お客様の要望（プッシュ操作）に合わせて任意の電話番号（担当窓口など）に転送
Cプラン－転送をせずに、メッセージのみを提供して自動切電
こちらにプラン体系図をご用意しています（pdf形式）

小規模な生産者が、通信販売で思ったような売上を確保するのは非常に難しい時代になってきました。
インターネットを利用した大手通販支援サイトに登録して販売を開始することは簡単です。しかし、数十万点ある商品群の中から、自社の商品を選択して貰うためには、非常に高額な広告費を投入しなければならず、この広告費と高額な出店料によって多くの企業が利益を上げることが出来ずにいます。
それらの問題を解決するために、決められた予算内で効率よく販売が可能な伝電虫ADをご活用ください。
たとえば、手元に商品在庫が500個あり、これらを伝電虫ADを使って全国に向けて販売したとします。
実際に電話に出たお客様の約3%が購入したとして費用を見てみると
基本料金：10,500円（初回無料）
対応料：
弊社オペレータ転送の場合：500件×525円（オペレータ対応料：固定料金）＝262,500円
御社担当窓口転送の場合：500円×210円（転送料：固定料金）＝105,000円
発信料：（500件÷3%）×21円（発信料単価：3分以内固定料金）＝350,000円
費用合計：
弊社オペレータ転送の場合：623,000円（通信料込み）：単価換算1,246円/個
御社担当窓口転送の場合：475,500円（通信料込み）：単価換算：951円/個
となります。
同様に、新聞折り込みで500個の商品を販売しようとすると、1件あたりの費用は約2,800円となります。
テレビ広告の場合、500個という個数を考えると現実的ではありません。ラジオも同様です。
お客様の対応にも大きく左右されますが、伝電虫ADが1システムで1日に約700～1,000本の発信が可能ですので、上記の個数を販売するのに必要な日数は約17日間となります。（1日平均30個の受注）
発信料は実際にお客様が電話に出た本数のみを課金対象としています。
1週間で売り切りたいという場合は、3システムを平行稼働させてやることで可能となります。

伝電虫ADでは、基本的な時間単位を3分間に設定しています（6分までは延長可能）ので、前項の例のように、単一商品を紹介する事は可能ですが、複数の商品を同時に紹介することは出来ません。また、商品を限定すると商品単価によっては販売費の占める割合が多くなりすぎる恐れがあります。
その為、複数の商品を有している企業に関しては、商品カタログの送付先を探すために伝電虫ADをご活用いただきたいと思います。
この場合、カタログを何冊送りたいというリクエストも可能ですが、決められた予算内で掛けられるだけ電話を掛けてほしいというリクエストも可能です。期間を限定して無制限に実施することも可能です。
カタログ送付の場合、その場でお客様との間に取引関係が成立するわけでありませんので、お客様も警戒しすぎず、コンバージョン率（成功率）が高くなる傾向があります。その為、売上高に対する最終的な販売費は前項のケースよりも低く抑えることが出来るようになります。
概算費用の算出方法は、前項のケースとほぼ同様となります。

家電の販売、携帯電話の販売、各種通信販売など、購入いただいたお客様に対してその後のインプレッションをお伺いしたりするなどのフォローアップは、次へと繋がる大切な営業活動の一環であり、このデフレ時代には欠かせない非常に大切なサービスの一つとなってきました。
しかしながら、お客様によってはこれら販売店のスタッフから直接電話がかかってくることを拒絶する方も多く、そういったお客様に対しては逆に心証を悪くしてしまう恐れもあります。
録音による自動音声だと言うことがわかれば、拒絶したい方はそのまま電話を切れば良く、人との直接的なやりとりを嫌うお客様も最後まで耳を傾けてくださる事も十分考えられます。
その上で、直接訴えたい事（不具合や追加注文など）があるお客様は、プッシュボタンを操作し、直接スタッフとやりとりをしていただくこととなります。
この場合、やりとりをしていただくのは弊社のテレフォンオペレータではなく、専門知識を有したスタッフである必要があるために、転送先は御社の担当部署となります。
もちろん、専門知識を得るための研修を行っていただく用意があれば、弊社のテレフォンオペレータで全ての対応を行うことも可能です。
これらの業務は、不特定多数の方に掛けるのではなく、お客様データをお預かりさせていただいた上で、そのリストに沿って自動的にお電話することとなります。
転送先を御社の担当部署とさせていただいた場合は、対応料が不要となりますので、費用的には
基本料金（10,500円）＋（リスト掲載のお客様数×21円）となります。
御社にて対応を行う場合は、転送された本数に伴う転送料（通信料込み210円/件）が必要となります。
対応を弊社のオペレータが行う場合は、転送された本数に伴う対応料（通信料込み525円/件）が必要となります。

公職選挙に伴う投票依頼、各種団体の勧誘説明、地域のスーパーなどの特売情報など、一方向の説明に終始し、オペレータ転送を必要としない場合でもご活用いただけます。
この場合、リストに沿って発信することも可能ですし、市外局番指定もしくは市外局番＋市内局番指定を行うことにより、地域を限定して無作為抽出することも可能です。
料金は前項と同じく、基本料金＋発信数×21円という低価格でご利用いただけます。
(注)
公職選挙における言論による選挙活動では、電話利用による選挙活動は制限されておらず、自由な活動として認められています。

業務開始までの流れはどのようになっていますか？
業務開始までは概ね下記のような流れとなっています
1．まずは音声データをご用意ください。音声データに関して
2．こちらのフォーム より必要事項を記入の上お申し込みください。
3．音声データを確認後、問題が無ければシステムの設定に入ります。
4．オペレータ転送を必要とする場合は、収集データに関するヒアリングを行います。
5.準備が完了したら、契約書をメールにてお送りいたします。
6．契約書に署名、押印いただき、ファクシミリにて返送いただきます。
7．契約書が返送されましたら、業務を開始いたします。
2～7までに必要な日数は概ね4日程度を必要としますので、ご了承ください。

営業時間はどのようになっていますか？
365日の体制で、午前9時から午後6時までが発信時間となります。
上記以外の時間帯に関しましては、別途お問い合せくださいませ。

システム利用料をお支払いするタイミングは？
Aプラン、Bプラン共に、業務の完了後に実績にてご請求させていただきます。
プランに関する詳細はこちらをご覧ください